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キリングフィールド・大量虐殺される猿

(月刊『記録』99年2月号掲載記事)

 サルの被害が農家を追い込んでいる。全国で、年間5000万円以上の被害額を提示している県も多い。そこで出された対策が、サルの撲滅作戦だ。しかし対象となるサルは、現在、『レッドデータブック』に載せられている、絶滅危惧種のニホンザルだ。絶滅にひた走るニホンザルと人々の闘いを追う。

■巨大な穴に積み重なる死体

 そのオリは、庭先に置かれていた。玄関先から50メートルもないだろう。ビニールハウスで育てられている花を守るため、設置されたものだという。
 朝、猟友会長がサルを始末したオリには、子どもの手のひらほどの血痕が残っていた。殺されてから数時間しかたっていないことは、血がまだ完全には乾いていないことからもわかる。
 庭を覆う砂混じりの薄茶色の土が、真っ赤なはずの血を少し明るく見せるのだろう。足元の土にしみ込んでいた鮮血は、少しピンクがかって見えた。
 サルを捕らえたオリは、幅3メートル、長さは6メートル、高さは2メートルほど。さびた鉄のフレームに、金網が張りめぐらされ、入り口の鉄格子がワイヤーで引き上げられていた。猟友会長がセットした、サルをおびき寄せるための豆が鉄の皿にきれいに盛られていた。
 サルがそのエサに手を触れれば、ワイヤーでつり上げられていた重い鉄格子が、たちどころに落ちてくる仕組みだ。サルがどんなにすばやく動いても、鉄格子がしまり始めたらオリから逃れられない。もちろん重い鉄格子を持ち上げるほどの腕力も、サルにはない。結局、オリにある残りのエサを食べながら、3日に一度回ってくる猟友会のメンバーをサルは待つことになる。そしてハンターが来たときに、彼らの命は終わりを告げる。
「オリにかかったサルの9割方は、殴って殺しているよ。サルがオリの中で牙をむきだしてオレを威嚇している場合や、5匹も6匹も一度にサルがかかった場合は、7~8メートル離れて鉄砲で撃つけどな。撲殺には、1メートルくらいの堅いカシの木の棒を使っている。バットみたいものを想像してもらえればいい。
 棒を振り回す必要なんかないんだ。オリの中のサルはおとなしく座ってるから、まずオリにオレが入って棒でちょっと脅すだろ。そうするとサルは中を行ったり来たり、走り始めるわけ。それでサルがこっちに向かって来たときに合わせて、ちょっと棒を当てれば動かなくなるから。べつに頭じゃなくても、どこでもいいんだよ。それから頭に棒を振り下ろせば、死んじゃうからね。むつかしいくもない」と、猟友会長は語った。
 ぐったりと動かなくなったサルは、南京袋へと入れられる。ニホンザルの平均的な体重は、オスならば10~15㎏ほどだ。特に畑の作物を荒らしていたこのあたりのサルは栄養状態もよく、野生のサルと比べて一回りは大きいという。サルをつめた南京袋はずしりと重い。その袋を猟友会のメンバーは車に運び込む。
 死体埋葬場は、人里から少し離れた山中にある。深さ5~6メートル、直径10メートルほどの穴が、ショベルカーで掘られている。すりばち状に掘られたこの巨大な穴に、サルを投げ込み、土を被す。こうして死体が穴を、少しずつ埋めていくのである。

■誰も殺したくない

 4つのオリを回れば、だいたい1匹は殺すことになる。そのサルを埋め終るまでの全行程は約3時間かかる。作物の収穫時期などサルの多発するとき以外は、それをほぼ1人で行っている。しかも3日に1回は、オリを回らなければならない。もちろん、サルはおとなしいとはいっても、野生動物だけに、危険もともなわないとは限らない。
 だが、猟友会に支払われる駆除対策費は、年間わずか90万円でしかない。それでも97年度は160匹以上のサルを殺さなければならなかった。今年度もすでに100匹以上のサルを駆除している。そのうえ作物の収穫期ともなれば、作物を襲っているサルを殺すために、いきなり呼びつけられることさえあるという。
 この町で猿害対策を一気に引き受けているJA(農業協同組合)の職員は、猟友会の気持ちを代弁する。
「年間で90万円じゃ、猟友会の皆さんの日当にすらなっていないでしょ。もちろん皆さん本業を抱えてますから、忙しいですしね。猟友会の会長さんも悲鳴をあげています。でも町の皆から頼まれて、仕方なく引き受けているのが実状です」
 その言葉に、ウソはないだろう。
「サルを殺すと呪われる」「サルに銃を向けると拝んで許しを請う」。サルにはそんな逸話がついて回る。実際この地方でも、撃ち殺された母ザルを抱えた小ザルが、猟師の家まで押しかけたといった伝説が残っている。知能の高さと見た目が、あまりに人間を思い起こさせるためだろうか。
 これらの事情により、多くの地域でサルの駆除はいやがられる。東京都の西部で取材した時は、「いくら要望を出しても、ハンターが空に向かって撃つだけで、いっこうにサルを殺してくれない」という苦情も聞いた。また、サルを殺すのに1匹1万円でもやり手が見つからず、仕方ないので2万円まで値をつり上げた地域がある、といった話も耳に届いている。
 しかしそれでも多くの地域で、サルは殺され続けている。農作物に対するサルの深刻な被害に、打つ手のない闘いを強いられている住民がいるのである。

■年間9千匹以上を駆除

 現在、日本全国で殺されまくっているサルは、日本にしか生息しない固有種・ニホンザルである。つまり日本で絶滅すれば、地球からこの種は消える。一部の観光地で餌付けされたり、猿回しに使われたりしているので、危機的状況にあるとは認識されにくいが、国際自然保護連合の作る『レッドデータブック』には、絶滅危惧種として名前が載せられている。霊長類のなかでは、この他、ゴリラとチンパンジーがニホンザルと同じ絶滅危惧種に指定されている。
 にもかかわらず、ニホンザルの駆除数は、1996年まで増え続けてきた。最も駆除数が多い96年には、9000匹以上ものニホンザルが殺されたのである。
 ところが実は、ニホンザルの正確な生息数はわかっていないのだ。おおよそ10万匹前後と研究者は推定しているが、それさえもプラス・マイナスにして大変な誤差を含んでいるという。だから年間に9000匹以上を殺している今、種がどれほど危機的なダメージを被っているのか、誰にもわからないのである。しかしニホンザルを保護しようといった試みは、いまだにどこの地域でもなされてはいない。
 ニホンザルを駆除する時には、県もしくは市町村に有害駆除申請を提出しなければならない仕組みになっている。本来であれば、この時点で自治体によって、ニホンザルの生息数と駆除数との間でバランスが取られ、絶滅の危機から救われるはずである。しかし実際のところは、二者の関連はまったくかんがみられることなく、適当に許可が出され、駆除されているのが現状だ。

■モンキーセンターの責任

 さらに驚くべきことがあった。
 それはサルの駆除を効率的に進めるため、群れ単位による生け捕りを推奨した、サルの研究機関があったことだ。財団法人日本モンキーセンターがそれである。
 この団体のホームページによれば、「サル類に関する総合的な調査研究、サル類を主体とした動物園運営、野生ニホンザルの適正な保護繁殖」を行うことが目的となっている。そして、こうした目的のもとで研究の粋を集めて作られたのが、通称「地獄檻」と呼ばれる、ニホンザルの撃滅装置なのである。
 この地獄檻について、モンキーセンターの職員は次のように語っている。
「もともとサルの調査捕獲のために、40年ほど前にイノシシ用のオリを改造して作り上げたものです。大きなオリで捕獲を行うことにより、サルを群れごと捕らえることができるのです。
 その後、猿害に悩む市町村がニホンザルを捕獲するに際し、群れごと捕る方法を私どもが指導しました。けれどずいぶん昔のことです。現在は、その方式が自然に広がったため、もう私どもも指導はしていません」
 なんとこの地獄檻を作ったモンキーセンターは、各都道府県に捕り方の指導までしたという。そして捕らえたニホンザルをモンキーセンター内で飼育し、実験動物として売り払ったりもしていたという。こうした内情を知れば、「群れごと捕らえれば個体調整(種の数を調整すること)を行う場合にもバランス良く駆除できますから」というモンキーセンター職員の言葉も、白々しく聞こえることだろう。
 だが、市町村の補助金で建設されたこの地獄檻は、町の農園主、つまり動物のシロウトに生きた大量のサルをプレゼントすることになってしまった。獣医などいちいち呼んではいられない。しかし畑を荒らす元凶を野放しにする気にもなれない。となれば実験動物や動物園の客寄せとして引き取られない限りは、イヤイヤながらも猟友会がサルを始末するしかないのである。
 生け捕りの機能しかない地獄檻を、全国に流通させてしまった日本モンキーセンターの責任は軽くはない。生け捕りしかできないとはいえ、結果的に、サルは群れ単位で殺されるため、他の駆除方法より絶滅の可能性も高まってしまったのである。

■法改正が駆除を増やす

 サルの駆除については、まだ問題がある。
 それは現在、鳥獣保護法の改正が進んでおり、有害鳥獣駆除の許可権限が都道府県から市町村に、どんどん下ろされつつあることだ。実は、許可権限が市町村の手にわたると、ニホンザルの駆除数が劇的に増大することは統計的に裏づけられている。八五年には、前年の倍近いニホンザルが駆除されている。駆除申請が身近になれば、駆除数が多くのなることがわかる。
 そして許可権限を市町村に委任している都道府県数は、97年9月の段階で、24都道府県と、85年当時の倍近い数字になっている。もちろん、こうした県が今後も増えていくことには間違いない。その結果、どこまで駆除数が伸びていくのかは、はかりしれないのである。
 野生動物の権威としても有名な羽山伸一 日本獣医畜産大学講師は、ニホンザルを取り巻く環境をこう嘆く。
「現在、猿害の対策として計画的にニホンザルを駆除している県は、千葉・神奈川・栃木ぐらいのものです。そのうえ、野生のサルは県を超えて移動しますから、せっかく計画的にニホンザルを保護しようと思っていても、他県に足を踏み入れたがために殺されてしまった群れもいたりするのです」
  絶滅の危機はまさに近づいている。

■対策を立てない役人たち

 絶滅危惧種の保護をしないならば、せめて農作物への被害対策ぐらいは、きちんとした政策の下に行われていそうなものだが、これまたお粗末な実態が浮かび上がってきている。
 各方面からの批判を避けるため、匿名での取材に応じてくれた先述のJA職員は、猿害に対する国や県の姿勢を真っ向から批判する。
  「環境庁から県そして町へと、『有害鳥獣駆除取扱要領の一部改正について』という書類が通達されました。そこには関係者間の連携強化等という項目があり、『関係地域において、市町村、農業共同組合、森林組合等の関係機関による連絡協議会等の設置をするよう各関係機関に指導することとされた』と書いてあるんですよ。
 ところがいざ作ってみても、協議会には、国からも県からも予算がつかない。町の補助金、生産部会つまり農業団体の負担金、JAの補助金などによって成り立っているわけです。私どもの町では、わずか130万円弱の経費で、駆除費や会の維持費をまかっているんです。
 しかも猿害にきちんと対処しようという政策がない。中央官庁の役人は、役所内での賞を取るために机上で勝手な対策を考えるけれども、自ら責任で事態を改善しようとはしません。だから地元でも状況は変わりません。協議会を作っても、責任のたらい回しになっている地域が多いのです。
 というのも、サルを個体調整しなければ暮らせないほど、地元農家が被害をこうむっている一方で、自然保護の観点から、駆除数の増大にはいっせいに非難の声が上がるでしょ。だからこの問題は、誰も触れたくないんです。だから責任をもってだれかが立ち上がるまで、駆除対策も進まない。
 私も個人的には自然保護の立場を取っていますが、住民の生活圏が脅かされる以上、サルは駆除せざるをえませんし」
 彼の言葉を証明するように、私が町役場に猿害の取材を申し込んだ時にも、「すべてはJAに聞いてくれ」と言われている。問題が起こっても、触らないようにする体質は、役所体質そのものである。その結果、予算もつかない猿害対策に、営利団体であるJAが中心になって動かなければならないといった事態も起こっているのである。
 だが猿害の実態は、すでに市町村レベルで対応できない事態にまで発展しているのである。
 たとえば、本誌編集部が各都道府県に聞いた、97年度のサルによる農作被害総額は、新潟県で1億1057万円、山梨県で8700万円、山形県で7709万円、千葉県で7425万円など、5000万円を超えている県が7県もあったのである。しかも猿害の被害総額を調査をしていない県や、調査結果を公表しない県が19もあるなかでである。この統計金額のほとんどは、申告被害額であることから、実際の被害金額がこの額を大幅に上回ることは間違いない。
 また、全国のサル被害をまとめた唯一の出版物である『87年度 鳥獣害性対策調査報告書』も、猿害がどれだけ深刻かをうかがわせる。
 たとえば、調査対象となった全国465市町村で育てられたシイタケは、作付面積の18.5%が、芋類は11.94%が、果樹では10.06%が被害にあっているのだ。つまり被害にあった人がシイタケで生計を立てていたとすれば、平均で18%以上もの収入ダウンが、サルによってもたらされたことになるのである。

■コストとメンテナンスがネックに

 各地で、サルと人間の戦争が繰り広げられている。
 95年2月には、東京八王子で農作物を狙うサルを追い払うためにロケット花火を打ち上げ、約50アールもの山林を焼いてしまう事件が起きている。
 サルを追い払う道具も多く開発されている。サルを探知すると爆発音を鳴らす機械は、一時期もてはやされたが、サルが音に慣れるまでの1ヵ月ほどしか効果がなかったと報告されている。天敵を放つ方法も研究され、格好がグロテスクな七面鳥やオオカミの効用が検討されたが、決定的な方法とはなりえていない。
 サルを撃退するのではなく、あくまでも畑や果樹園だけを守ろうとする方法もある。
 最も一般的なのは電柵だ。サルが柵を越えようとすると、電流が流れるように仕掛けがされているものだ。しかし現状の猿害対策としては、最も効果があるいわれる電柵も、いくつかの問題を抱えている。それは電柵を設置後に、しっかりしたメンテナンスをしなければ、効果を発揮させられないことだ。さらに設置コストがメートルごとに2000円近くかかるこのも頭の痛い事実だ。
 先述の羽山氏も、次のように語る。
「まず、電柵の張り方の指導がしっかりしていなければ、サルは電気に触れないで畑に入れる道を見つけます。さらに電柵を張ったあと、こまめなメンテナンスが必要になります。漏電のチェックや、漏電原因となる下草刈りなども重要です。
 市町村単位で電柵を導入した場合には、1つの市町村に1~2人の非常勤職員を置いて、メンテナンスを指導する必要があるでしょう」
 一方、メンテナンス以前の問題として、電柵の効果に不信感を抱いている人もいる。猿害の研究をしている研究者が多く訪れている長野県飯島町で、猿害を食い止めようと対策に走り回っている北原秀美課長だ。
「1メートルあたり2000円をかけて、その分の採算が取れるような作物を育てている農家はいいですよ。例えば果樹だとかは、それでどうにかなるでしょう。でも、そういった作物を育てていない農家は、猿害がそこらじゅうで起こっていて、県からの補助金も出ない状況では、農業をあきらめざるをえないんです。
 それにたとえ1つの畑で効果が出ても、サルは隣の畑にエサを取りにいくだけですからね」
 またこの飯島町でリンゴ農園を経営し、2度も電柵を張った経験をもつ男性も、次のように証言する。
「2度目に電柵を張ったときには、地方大学の偉い教授が張り方の指導をしてくれました。それで2年間は効果があった。ところが1ヵ所あるほころびから、サルが侵入したんですよ。
 そりゃ大変だということで、サルを追い回したら、しびれるのもがまんして電柵を越えてしまったんです。そうやって電柵を越えるのを覚えたら、もうダメですよ。好き放題に、柵の中に入るようになりました。
 どんなに見張っていても、ちょっとしたすきに50~60匹できて、今年のリンゴだけじゃなく、来年実のなる枝まで折っていく。電柵なんか、まったく意味がなくなりました。
 結局、今まで一番効果のあったのは、電柵ではなく庭で飼った犬ですよ。それでさえも収穫の1割は、サルに食われてしまいましたけれど……」
 結局、飯島町では個体調整も使い、どうにか被害を食い止めようとしている。しかしそれでも、荒れ果てた畑が目につく。農業をあきらめた人達がもっていた畑だ。
「この町は戦後に開拓が始まった土地です。自分の父親が1クワ、1つクワ耕して、土地を改良して、農業を営めるようにしたんです。そして私らの代が継ぎ、懸命に農業を支えてきた。なんとか安定した収入も得られるようになりました。それなのにサルのお陰で、畑がどんどん荒れ地になっていく。それがつらいんですよ」
 設備投資も済み、それなりに農業で暮らしていける見込みが立ったところにサルが現れ、農業を継ぐのを辞めた人が少なくないのである。
 猿害への無策が、地元の農業経営者とサルを追い込んでいる。個体調整でしか問題解決への足がかりを得られない市町村。責任をたらい回しに巻き込まれたJA。被害に泣くしかない農家。3日に1回づつサルを殺させられている猟友会。そして絶滅にひた走るニホンザル。誰もが被害者であり、速急な対策が必要なのである。

■予算が必要だ

 この八方ふさがりともいえる状況をどうすればいいのか。そのヒントを、先述の羽山氏が語る。
  「野生のサルといっても、餌付けされいる状態と、まったくの野生では繁殖力も違います。餌付けしている群れならば、3歳から妊娠が始まりますし、発情期のメスのほぼ100%が妊娠します。ところが山に住む野生のサルは、妊娠が始まるのも6~7歳ですし、妊娠率も50%弱に落ちてしまいます。そのため一地域では爆発的にサルが増え、一方の地域では絶滅寸前の個体数までサルが減っていたりします。
 だからこそどの地域に、どのような群れがいるのかを正確に調査し、ニホンザルの保護を計画的に行っていく必要があるのです。もちろんそのためには、お金が必要になります。日本では野生動物全体の保護に40億円しかかけられていません。それは米国における1つの州の野生動物関連予算の3分の1にも満たないんです。環境庁にお金がなければ、農林水産省でもいい。
 そうしてヨーロッパのように自然保護そのものが利益を生むような社会を作る必要があると思います」

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受信: 2007年6月 5日 (火) 05時57分

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